未来の年表 人口減少日本でこれから起きること:河合雅司著【20240905配信】
これはPSYCHE Morning Tips 第14回の配信内容のまとめです。
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こんにちは、読者の皆さん。今回は、人口減少対策総合研究所の理事長である河合雅司氏の著書「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること」から学んだ、日本の人口減少と未来についてお話しします。
日本が抱える4つの問題
実は、日本は大きく分けて4つの問題を抱えています:
- 出生率の低下
- 高齢者の激増
- 20歳から64歳の働く人の減少
- これらが絡み合って起こる人口の減少
特に衝撃的なのが、人口統計資料集によると、2017年には約1億2653万人だった日本の人口が、2065年には8808万人に、さらに2117年には5600万人にまで減少すると予測されていることです。
確かに、日々の生活で人口減少を実感することは難しいかもしれません。でも、これから長く生きる私たちは、この人口減少に伴う様々な問題に直面することになるのです。
2022年から2035年までの変化
では、具体的にどんな変化が起こるのか、時系列で見ていきましょう。
2022年:一人暮らしの人が増える 結婚しない男女の増加や、パートナーに先立たれる高齢者の増加により、一人暮らしの世帯が急増しています。総務省のデータによると、2035年には一人暮らし世帯が38.7%にまで増加すると予測されています。
2025年:認知症患者が730万人に 高齢者の増加に伴い、認知症患者も増加します。内閣府の予測では、2025年には730万人、2060年には1154万人にまで増加するとされています。
2030年:地方から人と店が消える 人口減少に伴い、地方から都市部への人口流出が加速します。これにより、地方では日常生活に必要な店舗やサービスの維持が困難になっていきます。
2035年:未婚大国の誕生 晩婚化や非婚化が進み、2030年には男性の3人に1人、女性の5人に1人が生涯未婚となる「未婚大国」が誕生すると予測されています。
2035年以降の変化と対策
2035年以降も、さらなる変化が予測されています。
2042年:企業が人材不足に悩むようになる 高齢者の数がピークの4000万人に達し、15歳から64歳の働き手が6000万人まで減少します。これは2015年と比べて1700万人も減少することになります。
では、こうした問題にどう対処すればいいのでしょうか?河合氏は5つの対策を提案しています:
- 75歳まで働くのが当たり前の社会にする
- 過剰なサービスや24時間営業をやめる
- 日本の得意分野に労働者を集中させる
- 人が住むエリアと住まないエリアを明確に分ける
- お見合いを復活させ、第三子以降は1000万円を給付する
未来への希望
ここまでの話を聞いて、日本の未来は暗いと感じた方も多いかもしれません。しかし、河合氏は希望も示しています。
例えば、ノルウェーやフィンランド、ドイツなど、日本より人口が少ない国でも、幸福度ランキングや1人当たりのGDPが高い国はたくさんあります。つまり、人口が少なくても豊かな社会を築くことは可能なのです。
日本にはまだ多くの優れた企業があり、技術力や文化的な強みもあります。これらを活かしながら、新しい社会のあり方を模索していくことで、この難局を乗り越えられる可能性があるのです。
まとめ
今回のポイントをまとめると以下のようになります:
- 日本は深刻な人口減少に直面している
- 一人暮らしの増加、認知症患者の増加、地方の衰退、未婚化などの問題が予測される
- 75歳まで働く社会、サービスの見直し、労働力の集中、居住エリアの再編、出産支援などの対策が必要
- 人口が少なくても豊かな社会を築ける可能性がある
これらの予測や対策案を知ることで、私たち一人一人が未来について考え、行動するきっかけになればいいですね。
確かに、75歳まで働くなんて大変そうだと思った方もいるかもしれません。でも、健康で生きがいを持って働ける社会を作ることができれば、それはむしろ幸せなことかもしれません。
未来は私たち次第で変えられるのです。今日からでも、自分にできることを少しずつ始めてみませんか?
それでは、今日も一日、未来を見据えて充実した時間を過ごしましょう。